デジタル・クーポン型の債券

デジタル・クーポン型の債券

オプション取引デリバティブ取引

以前に「他社株転換条項付社債(EB債)による損害についてhttp://www.clairlaw.jp/blog/satoshisuzuki/2012/01/post-18.html 」というブログの中で,「デジタル・クーポン」が何なのかについては別の機会に説明しますとしていました。

 

そこで,今回は「デジタル・クーポン」について,簡単にご説明いたします

 

デジタル・クーポンの意味については,その言葉だけではちょっとわかりにくいですよね。

「デジタル」はアナログの対比語ですが,デジタルは明確に区別された2以上で表現されたデータとか言われ,デジタルコンピューターは「0と1」の2進法からなるみたいな表現も聞いたりします。

それになぞらえているのですが,デジタル・クーポンは,クーポン判定日の条件により,利率が2つ(以上)の選択肢に分かれるのです。

分かりやすく例えを用いますと,「クーポン判定日の対象銘柄であるA株の株価が基準価格である10万円を超えたときには,①利率は10%ですが,

基準価格である10万円未満のときには②利率は0.01%です」という条件を設定しているような場合です。

株価が9万円でも1万円でも0.01%です。株価に一切連動させずに,基準をクリアしているかどうかによって,利率が2択(天国と地獄みたいな感じ)になってしまうのです。

それがデジタル・クーポンです。

 

対象となる数値に連動させて利率を決めるような債券もありますが,デジタル・クーポンは「0」か「1」かという感じなのです。

 

上記例からしても明らかなとおり,ある設定された基準を下回ったときには悲惨な感じですので,そのリスクを理解しつつ,自分が何を求めているのか(投資意向)と照らし合わせて,マッチする商品かどうかを検討する必要があります。それが理解できないときには買うべきではないと言えます。

 

私が取り扱った事件でも,デジタル・クーポン型の債権は結構あります。このデジタル・クーポン債は日経平均やある上場株式などに連動させている場合EB債(他社株転換条項付社債)が多いですね。色々な条件組み合わさっている関係もあり,リスクの発生確率まで分析・理解するのが難しく,担当者の言いなりになって買わされてしまう場合が多いようです。

 

 

平成24年8月2日

 

 

 

Category:オプション取引 , デリバティブ取引

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著者
鈴木俊ブログ
鈴木俊

訴訟,中小企業経営相談,債権・売掛金回収,金融商品取引問題, 相続,破産事件・民事再生事件・私的整理(企業再建)事件を取り扱い, 不動産に関する法律相談,後見制度や高齢者支援などにも取り組んでいます。

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